一般葬と家族葬の違いは？一般葬のメリット・デメリットについても解説

一般葬とは参列者を広く招いて行う葬儀

一般葬とは、親族だけでなく故人の友人や知人、地域の人や仕事の関係者など、社会的に親交のあった人たちを広く招いて行う葬儀形式の総称です。

コロナ禍で身内や親しい人だけで行う、いわゆる家族葬の需要が伸びていますが、もともとは一般葬が日本の葬儀の主流です。

一般葬の流れ

以下が一般葬の流れです。通常は2~3日間かけて行います。

1. 納棺
2. 通夜
3. 葬儀・告別式
4. 出棺
5. 火葬

通夜は夕刻に、その翌日に葬儀・告別式が営むのが一般的です。仕事の都合で日中の葬儀に出席できない人が、通夜に弔問に訪れることも珍しくありません。

儀式の間には、通夜振る舞いや精進落としなど、参列者への接待の場を設けて、遺族と弔問客が故人を偲ぶというのが一般的です。

この記事では、一般葬と家族葬の違いや、一般葬のメリットとデメリット、さらに費用が高いと言われる一般葬の費用の抑え方などを解説していきます。

一般葬と家族葬の違いは参加人数

家族葬でも儀式の流れは一般葬と基本的に同じです。そのため、実際には一般葬と家族葬の違いは、参加人数が多いか少ないかというだけです。

参列者が30人以下というのが家族葬の一つの目安とも言われます。

家族葬は親族だけ行うイメージがあるかもしれませんが、身内以外にも故人が親しくしていた友人が参列することもあり、とくに決まりがあるわけではありません。

また、身内だけで簡素に葬儀を行いたい場合に、通夜は行わずに葬儀と火葬のみを1日で済ませる、いわゆる「1日葬」を行う場合もあります。

一般葬では多くの参列者が訪れる都合上、1日で全てを済ませることは難しいので、こちらも家族葬ならではの選択肢と言えるでしょう。

家族葬でも食事の席を設けますが、一般葬のように大人数が参加するわけではないので、必ずしも斎場で食事をするとは限りません。

少人数の親族のみで行った場合は、葬儀後にレストランで食事をすることもあります。

また、家族葬はごく親しい人だけで行うので、香典を辞退するケースや、逆にもらった場合は香典返しの品は贈らず、挨拶状だけで済ませるなど、遺族との関係性によって対応はさまざまです。

一般葬のメリット

近年、都市部では徐々に減りつつあると言われる一般葬ですが、一般葬ならではのメリットがあることも覚えておきましょう。

伝統に則った安心感がある

一般葬は宗教的な意味と同時に、社会的な意味も含む葬儀スタイルです。

特に年長者は一般葬に馴染みがある人が多く、一般葬＝伝統に則った葬儀、という認識を抱きやすいのも事実です。

その背景には、故人と交友がある人やお世話になった人たちが大勢で故人を見送ることが供養につながるという思想も根付いています。

また、亡くなった人が企業の経営者だった場合は、葬儀は後継者を広く知らせる場でもあります。

取引先や付き合いのある有力者などを招くことことはある種の礼儀であり、企業として重要な意味があります。

弔問客の対応を一度に済ませることができる

一般葬では、故人や遺族の知人に広く訃報を知らせ、大勢の弔問を受けます。

そこで、一度に多くの弔問客に挨拶できるのは、一般葬のメリットの一つです。

また、弔問客の対応は遺族以外の親族も分担できるので、遺族の負担が小さく済みます。

家族葬のように限られた人だけで葬儀を済ませた場合は、後日、弔問客が自宅に訪れることもあり、その都度、遺族が対応しなければなりません。

一般葬のデメリット

一般葬のデメリットについても確認しておきましょう。

もしメリットよりもデメリットが上回るようなら、一般葬は合わない可能性があります。

その場合は、一般葬以外の選択肢を検討しても良いでしょう。

費用が高い

葬儀は参列者が多くなるほど、費用が高くなるのが一般的です。

参列者が多くなれば広い会場が必要ですし、接待飲食費もかさみます。参加人数がはっきりしない場合は、せっかく用意した食事が余ってしまうこともあります。

また、火葬場への同行者が多い場合は、その分の車両も手配しなければなりません。

一般葬は2~3日かかることが多いので、その間の遺体の保管にかかる費用も1日葬に比べると高くなります。

故人との別れの時間がゆっくりとれない

一般葬では、臨終後は一気にお葬式モードになるため、臨終の悲しみに暮れる時間がなかなか取れません。

中でも喪主は、誰を呼ぶのか、葬儀の形式をどうするかなど、限られた時間で葬儀の大枠を決めなければなりません。

さらに、弔問客の対応をしながら、葬儀も進めていくので、故人とゆっくり別れの時間を惜しむ余裕がない場合がほとんどです。

地域によっては葬儀後に手伝ってもらったご近所の人に、食事を振る舞う習慣があるところもあり、遺族が葬儀で心身の疲労を感じやすいのは事実です。

一般葬を行う際の注意

一般葬では宗教的な儀式という以上に、社会的な儀式という側面が強いので、参列者に対する配慮が重要です。

参列者に違和感を抱かせないよう、次の3点には十分注意が必要です。

参加人数を把握する

会場の広さや食事、返礼品の数を決める上でも、参加人数のおおよその見当をつけましょう。

人数を大きく見誤ると、会場が狭すぎて弔問客が入りきらなかったり、逆に食事や返礼品が余り無駄になってしまったりすることにも。

親族は簡単に人数を割り出せると思いますが、仕事や友人関係は年賀状などを確認して大体の人数を確認するようにしましょう。

コロナ禍でも安心の会場選び

コロナ禍で人々の公衆衛生に対する意識は大きく変わりました。

コロナ終息後も、一般葬のような人が集まる場では衛生面での対策は引き続き求められる可能性があります。

弔問客が密にならないよう、これまで以上に広さに余裕を持たせ、椅子の間隔にも配慮することが重要です。

また換気設備が整っている斎場かどうかもチェックして、安心して弔問客に訪れてもらえる環境を整えることが大切です。

日程は2日程度の余裕をもって

参列者の多い一般葬では、葬儀の知らせから葬儀までは2日程度余裕を持たせるのが一般的です。

故人が亡くなった翌日が通夜、その次の日が葬儀・告別式、火葬という流れです。

葬儀の日程で嫌われる友引を挟む場合は、日程を延期することも検討しましょう。

多くの火葬場は友引を定休日にしているので、現実的に葬儀ができないことがほとんどです。

その場合は、通夜を1日送らせて友引の日に行い、翌日に葬儀・告別式を行うのが一般的です。なお、通夜は友引と重なっても問題ないとされています。

ただし、友引の翌日は火葬場が混むことが予想されるので、早めに予約することをおすすめします。

一般葬の費用を抑える方法

一般葬は費用が高いと言われますが、費用を抑える方法もあります。

場合によっては家族葬よりも実質的にかかる費用が安く済むこともあるので、費用だけで一般葬をあきらめようと考えている人は一度検討してみてはいかがでしょう。

複数の葬儀社の見積もりをとる

葬儀代は依頼する葬儀会社によって異なります。

一般葬といってもその内容はさまざま。各社の料金も含まれるサービス内容で大きく変わります。

できれば2~3社から見積もりを取り、料金とサービス内容を比較しましょう。

見積書に葬儀代一式と書かれている場合は、含まれる内容を必ず確認することが大切です。

たとえ安い見積額でもサービス内容が不十分な場合、サービスを追加すると料金が跳ね上がる恐れもあります。

また、標準的な日程とされる2日間を超える場合や、参加人数が多い場合などはしっかり打合せをすることが大切です。

飲食代や返礼品の注文数や価格を検討する

飲食代や返礼品は注文する数で費用が大きく変わるので、参加人数を見極めて依頼することが大切です。

食事や返礼品は足りなければその場で手配することもできるので、最初から多めに注文する必要はありません。

また、食事や返礼品の内容を豪華にしすぎないのも費用を抑えるためのポイントです。

弔問客の多い一般葬は親しい友人から仕事関係者まで、さまざまな人がたくさん訪れます。

ゆっくり食事を取ることは難しいので、あまり豪華な食事を用意する必要はないでしょう。

当日お渡しする返礼品については、500～1500円程度が相場とされているので、豪華な品を用意する必要はありません。

補助制度を利用する

故人が国民健康保険に加入していた場合は、死後2年以内に申請すれば1~7万円の葬祭費（そうさいひ）が支給されます。

金額は各自治体ごとに異なり、火葬代の高い東京では23区のほとんどで、最大の7万円が支給されます。

葬祭費は主に葬儀代に充てるお金で、葬儀を行った証明書の提出が求められることがあります。

一方、故人が社会保険に加入していた場合は、加入先の保険組合から5万円を上限に埋葬費が支給されます。

埋葬費は葬儀代以外にもお布施や火葬代にも充てることができ、葬祭費に比べて使途が広く認められています。

香典を葬儀費用に充てる

一般葬の大きな特徴のひとつが、参列者からの香典です。

香典を葬儀代の支払いに充てられるのは、一般葬のメリット言っても良いでしょう。

参加者が多い一般葬は、葬儀代が高くなる一方で、香典の恩恵も大きいもの。

香典をたくさんいただいた場合は実質的な持ち出しが、家族葬と変わらないということもあります。

これまでのお付き合いから香典をいただく予測ができれば、その分を考慮して葬儀内容を決めても良いでしょう。

とはいえ、無駄なサービスを追加するのはおすすめしません。

一般葬で香典を辞退する場合

通常、一般葬では参列者は香典を持参します。

香典には故人の供養と遺族への支援の意味があり、香典で葬儀代の一部を補うことはよくあることです。

しかし最近では、故人の意志や参列者への負担軽減などを理由に、香典を辞退するケースも増えています。

当然ながら香典をあてにはできなくなるので、香典を辞退する前に葬儀代が賄えるのかを考える必要があるでしょう。

親族の間で後々金銭的なトラブルが起こらないように、香典を辞退することを伝えて理解を得ておくことも大切です。

香典を辞退する場合は、事前に参列者に案内をする必要があります。辞退の意志がしっかり伝わるよう曖昧な表現は避けましょう。

香典を辞退する場合の案内状の書き方

ここでは一般的な訃報の案内文に、香典を辞退する旨を加えた場合の文例を紹介します。

まとめ

一般葬は日本のもっともスタンダードな葬儀形式です。

最近は葬儀のスタイルが多様化していますが、一般葬にもメリットは多く、人々に受け入れられやすい葬儀でもあります。

故人の意志を尊重しつつ、遺族も納得できる葬儀スタイルを選択できるといいですね。