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家族葬とは?参列者の範囲はどこまで?知らせ方・流れ・費用まで徹底解説!

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近年、耳にする機会が増えた「家族葬」。今回イキカタ編集部が実施した西日本新聞読者モニターを対象とした「家族葬に関するアンケート調査」でも、家族葬は多くの人に知られ、また自分自身や家族に万が一があった際、家族葬を取り入れたいというニーズが非常に高いことがわかりました。

ただし実際のところ家族葬とはどういったものか?に関しては、まだ不明瞭な部分が多いこともアンケート結果ではわかっています。

本記事では家族葬のメリット・デメリットを紹介しながら、参列者の範囲や報告の仕方、葬儀の流れや費用など、家族葬に関する気になるポイントについて徹底解説します。

目次

家族葬とは少人数で故人の最期を気兼ねなく見送れる葬儀のスタイル

家族葬とは、家族を中心とした少人数で故人の最期を気兼ねなく見送れる葬儀のスタイルです。参列者の範囲に明確な定義はありませんが、一親等〜二親等までの家族を範囲とし、20名弱で執り行うケースが多いようです。生前の故人をよく知る方々だけでゆっくりと過ごす最期の時間は、とても色濃いお別れとなるでしょう。

普及が進む家族葬

今回、イキカタ編集部が実施した「家族葬に関するアンケート」(西日本新聞紙面読者モニター調査・有効回答数378票)によると、「家族葬を知っている」割合は96.0%。一般葬と同様にほぼ全ての方が認知しているスタイルと言えそうです。一方で「経験したことがある」割合は57.9%と6割弱の結果となっています。

あなたが知っている・もしくは経験したことがある葬儀形式は?

また自身や家族に万が一があった場合に、どのような形式での葬儀を望みますか?という質問には「自身のため・家族のため」いずれの項目でも「家族葬」が7割弱と最大の回答数となり、葬儀のスタイルとして指示されていることがわかります。

あなたはどのような形式の葬儀を望みますか?またご家族に万が一の場合があった場合はいかがですか?(コロナ禍による制限はないと仮定)

「家族葬を取り入れたいと思いますか?」との問いに対しても、56.9%が「積極的に取り入れてみたい」、35.4%が「検討対象にはしてみたい」とトータル9割強の方が、家族葬に対して前向きな検討スタンスにあることがわかりました。

今後あなたは、自身や家族の葬儀として「家族葬」を取り入れたいと思いますか?

また福岡市中央区の葬儀場「福岡草苑」の隈本支店長への取材によると

「家族葬という言葉は、1990年代後半から出てきました。それまでは自宅や葬儀場で100~200人規模の葬儀をするのが普通でしたが、亡くなる方の年齢が高くなってきたこともあり、参加人数が減ってきたという背景もあります。その後、2000年代で少しずつ件数が増え、新型コロナウイルスの影響で2019、20年に急速に増加しました。今は、およそ9割もの方が、最初に『家族葬でお願いしたい』と申し出られるほどです。」

上記からも葬儀の選択肢として、家族葬は実際に広く普及していると言えそうです。

家族葬のメリット

まずは家族葬のメリットについてご紹介していきます。

故人の最期をゆっくり見送ることができる

家族葬の大きなメリットには「故人と親しかった人たちでゆっくりと最期を見送れる」ことがあります。

一般葬であれば、多くの方が参列されるため遺族側は参列者の対応に追われることも多いです。それに対し家族葬は、前もってお知らせをした方だけの参列。顔ぶれも家族を中心とした故人と親しい方々ばかりというケースが多い様子です。

そのため故人の生前の思い出話に華を咲かせたり、自分は知らなかった故人の一面に触れられたりと、故人をゆっくりと偲びながら、落ち着いた別れの時間を過ごすことができるでしょう。

葬儀の準備に要する時間が軽減できる

一般葬では、予想される参列者の人数を踏まえて会場や食事などを手配し、香典返しなどの準備や打合せに追われるため負担が大きいと感じる方もいるでしょう。

しかし家族葬は基本的に参列者の人数も小規模で、顔の知れた親しい方ばかり。食事やお返しなどを簡素化・省略するケースも多いため、葬儀の準備に要する時間、葬儀後に返礼品を改めて送る負担を軽減できるでしょう。

形式にとらわれない葬儀が実現できる場合も

家族葬の参列者は家族を中心にした親しい顔ぶれです。そのため形式にとらわれず「こんなふうに送って欲しい」という故人の遺志はもちろん、「こんな葬儀で送りたい」と願う遺族の希望を叶えるような葬儀を実現しやすくなります。

例えば故人の好きだった音楽を流し、生前好んでいたお酒で献杯しながら故人を送るような式も、葬儀場によっては可能です。また葬儀を自宅で執り行えば、より緊張感もなく故人への思いの丈を語りかけることもできるでしょう。故人との最後の時間を「希望するかたち」で過ごすことで、より満足度の高い葬儀を行うことができるはずです。

家族葬のデメリット 

次に、家族葬のデメリットにはどのようなことがあるのかについてご紹介します。

参列者の範囲を決めるのが難しい

家族葬で悩む方が多いポイントに「お呼びする範囲をどう決めるかが難しい」ことが挙げられます。故人からの明確な希望があれば回避できる問題ですが、招待する範囲を狭めてしまうことで「故人と親しい間柄なのになぜ招待されなかったのか」というもめごとに発展するケースもあります。

家族葬を行うことに理解を得られないケースも

家族葬は近年普及が進む葬儀スタイルですが、一般葬と比較すると実際に経験した人は少ないのが実情。家族葬を選択することに理解を得られないケースもあります。親族の中には「お世話になった会社や近隣の方を呼ばずに、家族だけで葬儀を行うなんて」などと、反対する方が出てくる可能性も考えられます。

葬儀後、弔問に訪れる方への対応が必要

葬儀への参加が叶わなかった方々が後日弔問に訪れることも多く、その対応に追われる場合も少なくありません。葬儀後は相続をはじめ様々な手続きに忙しくなります。そんな時に弔問客をおもてなしをすることを負担に感じることもあるでしょう。

さらに故人とは親しい間柄であった弔問客も、遺族側は全く面識がないこともあるでしょう。その場合、本当に故人と親しい関係だったかどうか疑念がわくことも。知らない方を自宅に上げること自体に、ストレスを感じる人もいるのではないでしょうか。

一般葬より香典の総額が少なくなる

家族葬は参列者が少ないため、香典の総額は一般葬と比較すると減少します。また香典を辞退するケースも多いため、香典収入そのものががないことも考えられるでしょう。

一般葬と比較すると、葬儀の総額は安くなったとしても、香典の収入が少ない分、遺族側の持ち出しが多くなるケースもあるようです。

トラブルを回避するには報告・連絡・説明が重要!

家族葬は前述の通り、呼ばなかった人との間で感情的なしこりが残ったり、時には親族からの理解を得られず反対されるなど、トラブルに発展する可能性もはらんでいます。

それを回避するためには、まず故人が親しいと思う相手には訃報を確実に知らせることが大切です。そのうえで故人の遺志や、遺族の考えで家族葬という形式を選ぶことを丁寧に説明し、理解を仰ぎましょう。

故人と親しい間柄で、案内を迷う人へは、後々のしこりを残さないためにも参列を打診するという判断も良いでしょう。

家族葬以外の葬儀スタイル

家族葬以外の葬儀スタイルには「一般葬」「一日葬」「直葬」等があります。この3つのスタイルの特徴について簡単に紹介します。

一般葬

一般葬とは、故人の近親者や親しい友人だけでなく様々な立場の方が幅広く参列し、大規模に実施する従来的な葬儀のスタイルです。

参列者は、親族や友人、故人や喪主の勤務先の関係者、近所の方、故人の趣味や習い事等の関係者、お世話になった人などなど。故人が付き合いのあった人の多くが対象となり、100名を越す参加者になるケースもあります。

伝統的な葬儀のスタイルである一般葬には、故人と縁のあった多くの人を呼ぶことができるというメリットがあります。

一日葬

一日葬とは、通常葬儀の前日に実施するお通夜を行わず、葬儀や告別式、火葬までを一日で実施する葬儀のスタイルです。お通夜を実施しないことで葬儀一連にかかる費用を抑えられるだけでなく、喪主や参列者の負担を軽減できることが大きな特徴。親族が高齢の場合や、遠方からの参列者が多い場合などに選ばれることも多いです。

直葬

直葬とは、お通夜だけでなく葬儀や告別式も行わない葬儀のスタイルです。自宅や病院等から故人の遺体を直接火葬場に運び、火葬により故人を弔います。通夜や葬儀を実施しない分、葬儀一連にかかる費用を他のスタイルよりもぐっと抑える事ができ、喪主や遺族側の負担も最小限で済みます。

高齢で他界した場合、故人の友人・知人たちも既に他界していることが多く、参列者が少ないことから、直葬が選ばれるケースもあります。

参列者の範囲はどこまで?

家族葬だからといって、血縁関係のある家族だけしか招待できないというわけではありません。もちろん家族だけでも問題ありませんが、故人が親しかった友人・知人など、血縁関係のない方をお招きすることも可能です。相手に連絡を迷う場合は「故人が会いたいと思うかどうか」を判断基準にすると良いでしょう。

なお前述したイキカタ編集部による西日本新聞紙面読者モニターを調査では「家族葬で参加の案内をしたい人は誰?」という質問に対し「1親等の家族(自身の家族葬:82.0%、家族の家族葬:83.6%)」「2親等の家族(自身の家族葬:85.4%、家族の家族葬:84.9%)」がいずれも8割以上と、圧倒的に高い結果となりました。

一方で3親等以上の親族は2割前後、親しい友人が5割弱という結果になりました。

家族葬(自身・家族)で、参加の案内をしたい人は誰ですか?

「家族」という言葉にとらわれすぎないこともポイント

ただし「家族」という言葉にとらわれすぎず「故人と親しかった方」を対象としてお呼びする範囲を考えることも良い方法です。そうすると、故人とは面識のない遺族の仕事関係者など関係性の濃くない方は、おのずと遠慮していただくかたちになるでしょう。

招待しない理由を説明できない場合は、参加を打診しても

招待しなかった方と後々「自分はなぜ葬儀に呼ばれなかったのか」ということでトラブルに発展することもあります。その場合は招待しなかった理由をきちんと説明すること大切。招待を迷った際は、招待をしなかった時にきちんと理由を説明できるかどうかシミュレーションしましょう。説明する自信がない場合は、迷う方も招待したほうが賢明なケースもあります。

参列者・参列辞退していただく方に家族葬を知らせる方法

家族葬を実施する決意が固まったら、参列していただく方への連絡はもちろん、参列を遠慮していただく方への連絡も必要です。

参列して欲しい方への連絡

参列してほしい方へは、まず電話で連絡することが一般的です。葬儀の詳細が決まっていない段階でも、訃報はできるだけ早く伝えることが望ましいためまずは一報をいれましょう。

葬儀会場や日程、時間などがかたまったら改めて詳細報告の連絡をおこないます。この場合は電話でなく、メールなどを活用することも増えています。お互いに後から見直すことができるためです。

なお、詳細連絡の時点で香典等を辞退する意向がある場合は、その旨をきちんと伝えておきましょう。

参列辞退していただく方への連絡

葬儀への参列を遠慮いただく方には

・「会葬辞退」の案内状を送付する

・葬儀後に「訃報の報告」を知らせる

・訃報連絡を入れた際に「家族葬で送りたい」希望をしっかり伝える

等の方法でお知らせしましょう。

ハガキの文面には「故人並びに遺族の意志により、葬儀は近親者で執り行います(行いました)」ということと、状況に応じて「御供物・御香典につきましても故人の遺志によりご辞退申し上げます」などと明記することが重要です。

なお、訃報のタイミングが年末と近い場合は喪中ハガキで代用することも可能です。

家族葬の一般的な流れ

家族葬を実施する場合の流れは、一般葬と変わらないケースが多いです。葬儀1日目には通夜と通夜振る舞いをおこない、翌日は葬儀・告別式を実施した後に火葬する流れが主流です。火葬後はこちらも一般葬同様に、初七日の法要まで進めることもあります。

家族葬の流れ

①臨終

臨終を迎えたら死後の処置を受け、医師に死亡診断書を書いてもらいます。

https://ikikata.nishinippon.co.jp/term/112/

②搬送

遺体をどこに置くかを決め搬送します。寝台車でご遺体を搬送することが一般的です。

③安置

自宅での安置が可能な場合は自宅へ、難しい場合は安置専用の施設を利用できかるか確認しましょう。

④通夜・葬儀の打合せ

葬儀会社・喪主を決めます。葬儀会社に家族葬で実施する旨を伝え、日程・費用・人数などの希望を出しながら、葬儀の詳細を決めていきます。また遺影写真や現金など必要なものの準備もおこないます。

家族葬の場合、参列者が限られるため、席次を決める手間や、おもてなしを最小限にする場合は通夜振る舞いや返礼品に関する打合せ時間は簡略化できるでしょう。

⑤寺院・僧侶への報告

寺院・僧侶へ家族が亡くなったことを伝え、読経・戒名等をお願いしたい旨を伝えます。この時にも、家族葬で実施したい希望を忘れず伝えましょう。

⑥通知

親族や故人と親しい友人など、家族葬に参列いただきたい方へ、訃報を知らせます。

参列を遠慮いただく方へも「家族葬で見送りたい」意志をつたえ、遺族の希望を理解してもらいましょう。会社や近所への報告も必要に応じておこないます。

⑦通夜の準備

通夜・通夜振る舞いを実施する場合は準備を進めます。

⑧納棺

納棺の前には、近親者のみで過ごす時間(仮通夜)を設けることもあります。

https://ikikata.nishinippon.co.jp/term/225/

⑨通夜

家族葬でも通夜は執り行い、僧侶による読経や参列者の焼香も実施することが一般的です。一方で、僧侶は招かず故人を囲み、遺族で故人を偲び、話しをするだけの時間を通夜とするケースもあります。

⑩通夜振る舞い

一般葬では閉式後に通夜振る舞いを実施しますが、家族葬の場合は割愛されることも多いです。

https://ikikata.nishinippon.co.jp/term/198/

⑪葬儀・告別式

葬儀前は、葬儀会社の担当などと最終の確認を済ませておくようにしましょう。弔電の読み上げがある場合は、名前の読み方を確認し、読む順番も決めてきます。

https://ikikata.nishinippon.co.jp/term/257/

⑫出棺

https://ikikata.nishinippon.co.jp/term/231/

⑬火葬

⑭骨上げ

⑮還骨法要(かんこつほうよう)・初七日法要

火葬後に実施される還骨法要(かんこつほうよう)と同時に初七日法要を実施することが多くなっています。これは、参列者の負担を軽減することが大きな理由です。

⑯精進落とし

一般葬では、参列者や僧侶とともに精進落としとして会食を実施し当日の儀式を終えますが、家族葬では精進落としを実施しないケースもあります。代わりに家族で外食にでかけたり、持ち帰り可能な仕出し弁当などを用意するケースもあります。遺族の希望により、実施するかどうかを決定しましょう。

⑰終了

通夜はおこなう?

家族葬でも通夜は執り行われるケースが多く、その場合は準備を進めていく必要があります。一方で、故人を囲み身内で団らんする時間を通夜に充てるなど、通夜に僧侶を招かないケースも少なくありません。通夜をおこなわない選択も問題はないため、通夜をどのように実施したいか、家族で話し合って決めることが大切です。

また通夜を行った場合でも、通夜振る舞いは実施しないケースもあります。一般葬同様に通夜振る舞いを実施する場合は、食事や会場などの手配も忘れずに進めていきましょう。

喪主の挨拶は必要?

家族葬の場合、ごく近しい家族のみで実施する場合は、特に喪主による挨拶はおこなわれないケースが多いようです。ただし親族や友人を招いた場合は、一般葬と同様に、通夜、通夜振る舞い、告別式・出棺時、精進落としなどの場面で、参列者に対して挨拶をおこなった方が良いでしょう。一般葬と比較すると、形式ばった内容でなくても良いかもしれませんが、必要に応じて事前に準備しておきましょう。

費用は一般葬と変わる?

家族葬にかかる費用は、一般葬よりは安く済む傾向にあります。

葬儀を葬儀場などで実施する場合は、参列者が少ないため、コンパクトな会場で葬儀がおこなわれるケースが多く、施設利用料も安くなることが多いでしょう。参加人数が少ない分、通夜振る舞いなど参列者へのおもてなしを用意する負担は軽減できる可能性もあります。さらに、家族葬では香典を辞退するケースも少なくないため、返礼品に伴う費用を割愛できることがあるでしょう。

しかし、葬儀の流れが一般葬と変わらないため、基本的な費用に関しては一般葬と差がないこともあります。この他、寺院や僧侶に支払うお布施も一般葬と変わらない相場で用意することが多いようです。

なお、お布施の相場は20万円〜40万円などと言われることが多いですが、こちらも寺院や地域、戒名の格式によって金額にばらつきがあります。菩提寺に直接確認することも失礼には当たらないため、不明な場合は確認してみましょう。

実際に家族葬を執り行った人の中には「思ったより安くなかった」「色々プランに追加が必要で、一般葬と変わらない額を支払った」との声も少なくありません。

また香典で頂戴する「収入」も少なくなるため、結果として遺族側の手出しが一般葬より増えるケースもあり、注意が必要です。

家族葬の香典は受ける?辞退する?

家族葬に参列する方々は故人と親しい方々ばかり。駆けつけて下さるだけで十分であり、金銭的な負担をかけたくないなどの意向により、香典辞退することも少なくありません。辞退する場合は「香典・御供え等はご辞退申し上げます」と事前に伝えることが参列者への配慮として必要です。

香典を辞退しない場合は、一般葬同様に返礼品の準備を忘れずにおこないましょう。

家族葬経験者の体験談

今回、イキカタ編集部が実施した「家族葬に関するアンケート調査」では、実際に家族葬を執り行った方の体験談もいくつか届きました。良かったとの声が多い一方、やはり注意点の報告もあります。実際の声から、葬儀スタイルの検討にお役立てください。

・おととし、義母の葬儀で、妻と2人だけの家族葬を行おうとしたが、結局、訃報を知った親戚が押しかけてきて、参列者が10人ほどになってしまった。あわてて御膳の手配や香典返しなどの準備をしなければならず大変だった。でも、それはそれでよかったと思う。(50代男性)

・先日、実父を見送りました。コロナの影響で家族葬で、お参りに来ていただいた方には、読経前後のお参り後お帰りいただくスタイルにしました。高齢でもあったのでそれでよかったと思いました。ただ現役世代でのそれは難しいかもと思いました。一般葬で一度に済ませる方が、後からの自宅へのお参りが続くことを予想すると、気が軽いと思います。(50代女性)

・家族葬での参列が多く、本当に心からお見送りをしている気がする。昨年も実姉の家族葬を執り行いましたが、「皆が心からさようなら」を言っているような気がして嬉しかった。本人も「これが良いよ有難うさん」と喜んでいる気持になった。同席の妻も今回の家族葬方式でお互いにお見送りをしましょうね、と話し合いました。(70代以上男性)

・今年の一月にコロナ禍の中やむ負えず初めて家族葬の形式にて祖母を送り出しました。費用的にはさほど変わらなかったように思いましたが非常に中身の濃い送り出しができたと皆満足しています。変な気遣いもなく気持ちの面でも祖母にまつわる語らいの中充実した時間を過ごせたのも満足の中の一因です。(70代以上男性)

家族葬のメリット・デメリットを知り、故人との限られた時間を色濃く過ごそう

大切な家族を見送る葬儀のシーンですが、葬儀に慣れている人は多くありません。参列者の対応に追われ、故人との時間をゆっくり持てなかったという後悔を持たないためにも、家族葬はとても有効な手段です。家族や親族、故人の親しい友人たちと、故人との限られた時間を色濃く過ごしましょう。

また、家族葬のほうが一般葬よりも安価に済ませられる場合もあります。しかし、一般葬と流れが変わらない分、基本的な費用は変わらないと把握しておくと安心です。

家族葬を実施する際は、メリットやデメリットを確認し、他の遺族と意向を合わせ故人を見送る姿勢を忘れないようにしましょう。

おすすめの葬儀会社3選

イキカタ編集部が厳選した、低価格で明瞭見積もりが特徴の葬儀会社を3つご紹介します。今後のために資料請求だけしてみるのもいいかも知れませんよ。

お葬式のむすびす(むすびす株式会社)

  • 故人様の個性を尊重したお葬式。
  • 東京、神奈川、埼玉、千葉エリアに提携式場1220箇所。
  • 幅広い葬儀ニーズに対応。

むすびす株式会社のサービス対象地域

東京、神奈川、埼玉、千葉

むすびす株式会社の特徴

  • 故人様の個性を尊重した葬儀を提供。
  • 東京、神奈川、埼玉、千葉の1都3県1220箇所の提携式場で幅広い地域で葬儀可能。
  • 豊富な葬儀オプションで、家族葬から大規模な社葬まで幅広く対応。
  • 最短30分でお迎えという緊急対応も可能。
  • 契約前に詳細な費用見積もりを提出。
  • 手続きや悩みに対してのアフターサポート。
  • 自社施行により、品質の安定した葬儀を提供。
  • 事前割引制度があり、入会金や事前問合せで最大5万円割引。

明瞭な見積もりとアフターサポートで葬儀業界での信頼と透明性を獲得しているむすびす株式会社。故人を思いやるオーダメイドの葬儀を提供し、高い満足度を誇っています。

よりそうお葬式(株式会社よりそう)

  • 全国約4,000箇所の斎場と提携。
  • 日本全国で柔軟な葬儀プランを提供。
  • 明朗価格で透明性と品質を重視。

よりそうお葬式のサービス対象地域

全国約4,000箇所の斎場と提携しており、希望のエリアでお葬式が可能。

よりそうお葬式の特徴

  • 明朗価格の葬儀プランを提供。不明瞭で高額な従来の葬儀を見直し、必要なものに絞った低価格プランにしました。
  • 全国4,000箇所の斎場と提携。人気の斎場や希望のエリアで葬儀可能。
  • お客様の声を反映し、97%の満足度を獲得。万が一不満足な場合、全額返金。

「よりそうお葬式」は日本全国で柔軟な葬儀サービスを提供しています。一般的なお葬式から家族葬、火葬式まで、お客様のご希望にあった葬儀の手配が可能です。また、明朗価格の葬儀プランによって必要な要素のみを組み込んだ低価格のプランを提供します。提携している斎場は全国約4,000箇所。人気の斎場やご希望のエリアでの葬儀が可能です。もし、万が一対応に不備等あれば、葬儀費用を全額返金するスタイルで、品質保証にも力を入れています。ユーザーの声に耳を傾け、改善を続けた結果、97%のお客様満足度を獲得しています。

小さなお葬式(株式会社ユニクエスト)

  • お葬式からお墓のことまで、低価格・高品質で提供
  • 主な葬儀プラン価格:火葬式16.4万円、家族葬45.4万円など
  • 提携式場は日本全国4,000箇所以上

小さなお葬式のサービス対象地域

全国約4,000箇所以上の式場と提携しており、希望のエリアでお葬式が可能。

小さなお葬式の特徴

  • 「適正価格」にこだわり、本当に必要な物品・サービスだけ必要なものに絞った低価格プランを実現。
  • 全国4,000箇所以上の式場と提携。希望のエリアで葬儀可能。
  • 2009年10月よりスタートした「小さなお葬式」はビジネス開始から累計15万件の依頼を獲得。

「小さなお葬式」はこれまで葬儀業界で横行していた不明瞭で高額な価格設定を見直し、必要なものとサービスに絞った低価格プランを提供しています。全国4,000箇所以上の式場と提携し、希望のエリアで葬儀可能です。そのため依頼も多く累計15万件にも上り、各種メディアでも取り上げられました。

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